同盟国の義務、あるいは両大戦の教訓について

1.七千倍も戦死者が多かった

ウィキペディアによれば、わが国の第一次世界大戦における戦死者数は415人です。それに対して、第二次世界大戦での戦没者は約3000000人です。前者よりも後者の方が七千倍も多い。これはどうしたことでしょうか。

第一次大戦は、参戦国及び戦場の中心が欧州であり、日本は主要な当事国ではなかったのに対し、第二次大戦では主要な当事国であったというのが最大の理由でしょう。

ではなぜ、後者では主な当事国になってしまったのでしょうか。
わが国が外交戦略あるいは政治選択を誤ったからで、もし第一次大戦(1914-1918)の後、日英同盟が解消されていなければ、その後対米英戦争は避けられたのではないか。つまり、主たる当事国にならずに済んだのではないか、との有力な説があります。

2.なぜ日英同盟は解消されたのか

なぜ日英同盟は解消されたのでしょうか。
第一。1917年11月にロシアで社会主義革命が発生し、また第一次大戦でドイツが敗北したため、実質的に対露対独同盟であった日英同盟の必要性が失われたこと。
第二。大陸権益の対立があり、また、日本を脅威だと感じていたから、米国が日英の同盟関係を断ち切りたいと考えていたこと、などが指摘されます。

しかし、一番大きな理由は、イギリスが存亡の危機に立たされた時、つまり、苦しい戦いを強いられた第一次大戦において、日本の貢献度が低かったからだろうと思います。言い換えるなら、わが国が軍事協力の出し惜しみをしたからでしょう。

イギリスは、あるいは他の連合国も、日本に対して何度も欧州戦線への派兵の要請をしました。が、わが国は陸軍の派兵を断り、結局派遣したのは小規模な海軍だけでした(もっとも、派遣された海軍艦艇が良く働いたのは、賞賛されてしかるべきでしょう)。

大戦の開始が1914年7月、日本が参戦したのは同年8月です。海軍の特務艦隊を欧州へ派遣したのは1917年2月(地中海到着は4月)です。
湾岸戦争(1991年1月17日~同2月18日)における日本の貢献は”Too little,too late”と蔑まれましたが、当時の英国から見ても、日本の支援はそのようなものだったでしょう。

「大戦中の四年間を駐日大使として過ごしたウイリアム・C・グリーン大使は友人に、『戦争が勃発しわれわれが手一杯の時に、わが同盟国(日本のこと)にいかに失望したかを語る必要はないであろう』、(中略)との手紙を書いていた」(括弧内いけまこ)(1)

当時日英は同盟関係にありました。一方、米英は同盟関係にありませんでした。しかし、1917年4月、遅れて参戦したアメリカの軍事的経済的援助によって、戦争の帰趨が決しました。
ちなみに、米国の戦死者数は116708人です。それに対し、先述したように、日本はわずか415人!です。
この二つの数字を見れば、日米の貢献の差は一目瞭然です。
その後、イギリスが日本よりアメリカを選んだのは当然です。

もし日米の戦死者数が逆だったなら?
たとえ米国より日本の戦死者が少ないにしても、一桁ぐらいの差だったなら?
戦後イギリスは日本との同盟関係を絶ちえなかったでしょう。
岡崎久彦氏は書いています。

「英国政府内の大勢は(日英)同盟継続であった。カーゾン外相、チャーチル植民地相、国際連盟担当のバルフォア枢密院議長、国璽尚書のチェンバレン、陸海軍大臣、参謀本部という対外政策に責任のある部署はことごとく同盟支持であったという」(括弧内いけまこ)(2)

3.そもそも軍事同盟とは

そもそも軍事同盟とは、自国が困った時、たとえば第三国から侵略されるなり、第三国と戦争になった場合に、同盟国に援けて貰うかわりに、同盟国が困った時には、同国を援けるというのが原則でしょう。勿論それ以前に、侵略や戦争を抑止するという目的があるのは言うまでもありません。
困った時に援けにならない国との軍事同盟など、意味がありません。

軍事同盟は保険と同じでしょう。
私たちが民間の医療保険に加入しているのは、いざ重大な病気に罹った時に、自己負担では医療費を全額支払うのは困難ですから、保険に加入し、他者に分担して貰う。その代わり、自らが病気でない時にも掛け金を納め、他者の医療費の支払いに供するというものでしょう。
当たり前ですが、保険に加入し、掛け金を払い込んでいなければ、入院・治療に際して保険金は得られません。掛け金を払っている保険の種類と金額に応じた分だけ、給付は受けられます。

軍事同盟も、自国が行った貢献に応じた分しか、同盟国による援けは期待できません。流した汗と血の分だけ、同盟国の協力が得られます。

4.義務の手抜きによる平和

ネットを見ていると、たとえば次のような意見がありました。

「日米軍事同盟を結んでいながら日本が自衛隊を派兵せずにすんだのは、憲法九条があったからです。第九条がなければ派兵要請を拒否することはできなかったでしょう。その後も、例えばカンボジア和平でも湾岸戦争時も再三にわたり自衛隊の派兵要請はありましたが、憲法があるため派兵せずにすみました。第九条がなく日米同盟だけなら、ベトナム戦争でも湾岸戦争でも、自衛隊の派兵は米国の要請により行われていたでしょう」

戦後日本が平和だったのは、憲法九条を盾にアメリカによる軍事支援の要請を断り続けたからだという。だから、憲法を改正すべきではないとの主張です。
これは、保険の掛け金を一部支払っていないため、手持ちの金が増えているのを自慢しているようなものでしょう。
一部の掛け金を滞納している分、いざという時に給付が受けられるかどうかは分かりません。「自国が行った貢献に応じた分しか、同盟国による援けは期待できません」から(注)。
引用部の筆者が推奨する意見は、第一次大戦の轍を再び踏む道でしょう。

勿論、同盟国のために闇雲に汗と血を流せというのではありません。ただ、目先の平和だけに固執していると、いつかツケを払わされることになるでしょう。
同盟国による軍事協力の要請を断り続けていると、何れ十倍百倍千倍の犠牲者が出るような事態に逢着することになる、というのが第一次大戦と第二次大戦の教訓ではないでしょうか。

(注)
同盟国が独裁主義国なら、一部の指導者・層の一存で同盟関係の存廃が決まるでしょうが、民主主義国の場合は、国民の流動的な総意によってそれは決まりますから、同盟国民への軍事貢献のアピールは、継続して行う必要があるでしょう。

5.情けは人のためならず

情けは人のためならず、という諺があります。
言うまでもなく、「なさけを人にかけておけば、めぐりめぐって自分によい報いが来る」(『広辞苑』)という意味です。
良き軍事同盟というものも、これに当てはまるでしょう。同盟国に対する情けは、同国のためならず、です。「めぐりめぐって」自国に悪い報いが来るのを避けることができます。そのための軍事同盟です。

第一次大戦当時と同様、第二次大戦後も自衛隊は日本国民及びその領土と領海を守るために存在するのであって、たとえ同盟国の支援のためであろうと、遠方へ派遣するのは以ての外との意見が自衛隊のOBからもなされたりもしますが、それは「情けは人のためならず」という道理を理解していないからではないでしょうか。

6.いつの日にか

いつの日か、アメリカが軍事的な困難に直面し、中共やロシアが、あるいはわが国に敵対的な某国が、日本以上に米国に貢献した時、それがわが国の真の危機です。
日本はそれらの諸国よりも、最低でも同程度、できればそれ以上に米国を援助すべきです。

欧州への派兵は日英同盟の適用外だったと言ったところで、アメリカはイギリスと同盟関係になかったのに、大陸へ派兵、大戦の勝利に貢献したわけですから、条約条文の絶対視は危険でしょう。
同盟国の危機の程度に応じて、柔軟に支援の度合いを決定すべきだと思います。

(1)平間洋一著、『日英同盟』、角川ソフィア文庫、150-151頁
(2)岡崎久彦著、『幣原喜重郎とその時代』、PHP文庫、255頁

【読書から】
「歴史を学ぶ時に留意すべきことは、『一つの尺度(正義)で歴史は書き得るものではない』ということと、『現在の価値観で当時の歴史を見てはならない』ということである。著者の史観を申し上げれば、『みんなが悪かった』という史観である。戦争も喧嘩と同じで片方だけが悪者で、片方が聖者などということはない。『先の戦争』に至ったのは日本もアメリカも、そして中国も悪かった。総てに、それぞれ責任があるという『複数の正義の歴史観』である」(平間洋一著、同前、259-260頁)